一連の作業では「最小限の介入」を原則とした。開発を担う武漢武昌古城文旅投資発展集団の明亮（めい・りょう）総経理によると、５２棟の保護建築の状態や歴史的価値に応じて手法を使い分け、従来の街路の配置や地形など景観は原状を維持した。耐震性など安全面に問題がある部位のみを補強し、建物の外観や歴史的な部材には極力手を加えていない。一方、建物内部は、文化財本体を損なわない前提で、最小限の調整にとどめた。消防や換気、給排水などの現代的なインフラ設備を増設し、展示や販売、体験型イベントといった新たな用途に対応できるようにした。